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もっとも実入りの多い貨幣と株式をあらかじめ探り当てるために、予想のいくらかの努力を惜しまない者は、洞察力をもつか、情報に通じているか、あるいは幸運でありさえすれば、とどまるところがありませんでした。
日々世界のいたるところで、価値が10%ずつ上昇する株が存在します。
したがって、好機をけっして逃しさえしなければ、その人は資産を1年間に1兆倍に増やせることになるのです。
この例外的なチャンスは、金融領域の膨張にきわめて重要な効果をもたらすこととなりました。
匿界の貯蓄、資産形成、資産増加が所得の不平等の高まりからエネルギーを摂取したため、この効果はなおさら重要となります。
所得の不平等の高まりは、あきらかに70年代の支配的な特徴の1つをなしています。
諸国間の不平等を引き起こしたのは、産油国における、当時の石油黒字の出現でした。
この黒字額は世界生産の1%を占め、その大半は湾岸諸国の内部にかぎられました。
しかし、所得の不平等の伸びは、石油を消費する諸国の内部でも見られました。
これらの諸国は、所得移転に身をゆだね、債務返済のために成長の減退やさらには不況を余儀なくされました。
ところで周知のように、不平等は経済の拡張期に収縮し、景気後退期には拡大します。
生産の動向と所得分配の動向とのこのような関係は、すでに19世紀全体を通じて、また1929年まで見られた循環性の景気変動を特徴づけていました。
このような対応関係は、持続的な高度成長によって不況が消滅した第二次大戦後も続きます。
要するに成長が加速されると、所得の不平等が縮減するのです。
この自然的な関係に加えて、さらに適切な所得政策が採られただけに、不平等の縮減はなおさらでしょう。
1973年以降、歯止めのない成長が終わりを告げ、一時的な不況が戻ってくるとともに、所得の不平等がいくつかの要因の作用を受けて増大します。
その主たる要因は、富裕階層の所得において金利の占める比率が、とりわけ金融商品の値上がり益の占める比率が増加したことです。
実際のところ、所得の不平等と資産の不平等との区別は、資本主義の生成段階の頃よりも正当化されていると同時に、それほど正当化されなくなっています。